賃貸の物件へ引っ越しをする際に必ず行われるのが「入居審査」です。
賃貸の入居審査は、
- 働いているか働いていないか
- 勤め先の情報
- 勤続年数
など…勤務状況によって結果は大きく変わっていきます。
これから賃貸の入居審査を受けられる方の中には、
- 転職先が決まったがまだ勤め始めていない方
- 転職して既に勤めている方
- まだ転職先が決まっていない方
転職を機として引っ越しをされる方も少なくないはずです。
しかし、上記のような転職を機として引っ越しをお考えの方の中には、
「転職でも賃貸の審査に通るのか」
「勤めてまだ間もないけど審査は大丈夫か」
「転職先が決まっていなくても審査に通るのか」
など…さまざまな疑問や不安をお持ちの方もいらっしゃると思います。
そこで今回は、賃貸不動産会社に勤める筆者が、
転職される方の賃貸入居審査について詳しく解説をしてきます。
- 内定が決まっている転職の場合の賃貸審査
- 転職して既に働いている場合の賃貸審査
- 転職が決まっていない場合の賃貸審査
- 転職の賃貸審査で落ちてしまうケース
- 転職の賃貸審査に必要な書類
- 転職の賃貸審査に掛かる日数
上記６つのポイントについて詳しく解説をしていきますので、この記事をお読み頂ければ転職の賃貸審査に関する不安や疑問はしっかり解消できますよ！
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内定が決まっている転職の場合の賃貸審査
まずは「内定が決まっているがまだ実際に勤めていない方」の賃貸審査について詳しく解説をしていきます。
内定が決まっている方の場合は、
内定通知書や雇用契約書などを提出すれば審査に通過できる可能性が高いです。
内定通知書や雇用契約書などが発行されない会社の場合でも、
電話確認などで採用されたことが証明できれば問題ありません。
賃貸の審査では、
「安定して家賃を支払える証明」
ができるかどうかが重要なポイントとなります。
内定通知書や雇用契約書によって就職先が確定していることが安定して家賃を支払える証明となります。
そのため、内定が決まっている方の場合は審査に通過できる可能性が高いのです。
転職して既に働いている場合の賃貸審査
続いて「転職して既に働いている方」の賃貸審査についてです。
このような方の場合は既にお勤めされていらっしゃるので、内定が決まっている方よりも審査に通過しやすいです。
社会保険証が提示できれば社会保険証で在籍の確認が取れますし、1ヵ月以上お勤めされていれば給与明細書も提出することで実際の収入も証明することができます。
ですので、審査が厳しい不動産会社や保証会社の審査でなければ、ほとんどのケースで審査に通過することができるでしょう。
転職先が決まっていない場合の賃貸審査
転職先が決まっておらず、転職活動中の場合は内定が決まっている方に比べて審査が厳しくなります。
転職活動はしていても賃貸審査上では「無職扱い」となってしまうからです。
しかし、無職の方でも賃貸審査に通過する方法はございます。
- 残高証明書の提出（預貯金審査）
- 親族の方での代理契約
- 連帯保証人を立てる契約
上記のような方法で賃貸審査を受けることができます。
ですが、全ての不動産会社で預貯金審査や代理契約が可能ではありません。
預貯金審査や代理契約が可能な不動産会社は限られてきますので、このような点から物件の選択肢の幅が狭まって結果審査が厳しくなっていきます。
どうしても緊急で引っ越しをしなければいけない場合は仕方ありませんが、転職先を見つけてから賃貸審査を受けることで、より多くの選択肢から物件を選ぶことができます。
また、無職の方の賃貸入居審査についてまとめた記事もございます。
よろしければ下記の記事も参考にご覧ください。
＜関連記事＞
無職だとアパート借りられない？【40才50才でも審査に通る５つの方法】
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転職の賃貸審査で落ちてしまうケース
内定が決まっている方や既に転職して働いている方の場合は審査に通過しやすいとお伝えしました。
しかし、それでも賃貸の審査で落ちてしまうケースがございます。
ここでは転職の方の賃貸審査で落ちてしまうケースをまとめました。
- 個人信用情報にキズがある
- 家賃滞納歴がある
- 収入に見合わない家賃を選択
- 勤続年数を気にする不動産会社やオーナー審査
- 言葉づかいや態度、身なりが悪い
それぞれ解説をしていきます。
個人信用情報にキズがある
近年の賃貸契約では、連帯保証人の代わりに家賃保証会社に加入することが一般的です。
家賃保証会社には、クレジットカード会社などの信販会社が運営する「信販系の保証会社」があります。
信販系の保証会社の場合、
- クレジットカードの滞納歴
- 携帯代の滞納歴
- 自己破産歴 など
個人信用情報を元に審査を行います。
そのため、内定が決まっている方や既にお勤めされている方で「安定して家賃を支払える証明」ができる方であっても、個人信用情報にキズがある方の場合は高確率で審査に落ちてしまいます。
個人信用情報にキズがある方の場合は、信販系の保証会社を利用しない不動産会社の物件に切り替えたり、契約者名義を変更するなどの対処が必要です。
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家賃滞納歴がある
また、家賃保証会社の中には、
全国賃貸保証業協会（LICC）
と呼ばれる保証協会に加盟している保証会社もあります。
LICCに加盟している保証会社は、加盟している保証会社同士で家賃滞納歴などの情報を共有することができます。
LICCに加盟している保証会社一覧（LICCの公式サイトへ飛びます）
ですので、過去に家賃を滞納したことがある方の場合だと入居審査に落ちてしまうこともあります。
また、これから審査を受ける不動産会社の物件で過去に滞納歴がある方も高確率で審査に落ちてしまうでしょう。
収入に見合わない家賃を選択
収入に適していない家賃の物件を選択すると審査に落ちてしまうことがあります。
基本的に高くても見込み月収の1/3以下の家賃の物件を選択するようにしましょう。
また、収入と適正な家賃については下記の記事をご参照ください。
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勤続年数を気にする不動産会社やオーナー審査
不動産会社やオーナーの中には、勤続年数を気にする（重視する）ケースもございます。
あまり多くはありませんが、そのような不動産会社やオーナー審査の場合だと、転職の方の賃貸審査は厳しくなります。
言葉づかいや態度、身なりが悪い方
不動産会社に対しての言葉づかいや態度、身なりが悪い人は「入居後にトラブルを起こす人物」と判断されて入居審査に落ちてしまう可能性があります。
不動産会社に来店する時には言葉づかいや態度、身なりにはできる限り気を付けるようにしましょう。
転職の賃貸審査に必要な書類
転職の方の賃貸審査に必要な書類をまとめました。
- 身分証
- 印鑑
- 内定通知書や雇用契約書など
- 所得証明書（必要なケースあり）
身分証・印鑑の基本的な必要書類に加えて、転職先が決まっている方の場合は内定通知書や雇用契約書などが必要となります。
また、既にお勤めされている方の場合は所得証明書が必要なケースもあります。
また、連帯保証人が必要な場合は、契約時に連帯保証人の方の実印や印鑑証明書が必要となりますのでご注意ください。
転職の賃貸審査に掛かる日数
契約する不動産会社や利用する保証会社によっても異なっていきますが、転職の場合の入居審査に掛かる日数はおおよそ2日～3日程です。
しかしながら、
- 申込書に不備がある
- 必要書類に不備がある
- 不動産会社の定休日をまたぐ
- 不動産会社や保証会社側が連絡をし忘れる
など…さまざまな理由で審査結果が遅れてしまう可能性もあります。
入居審査の結果が3日以上経っても出ない場合は一度担当スタッフに確認をしてみることをおすすめします。
また、入居審査に掛かる日数に関して詳しく解説している記事もございます。
よろしければ下記の記事も参考にご覧ください。
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まとめ
今回は転職の場合の賃貸入居審査について詳しく解説をいたしました。
転職先が決まっている方や、転職されたばかりの方は入居審査で不利になってしまうことはほとんどありません。
転職先がまだ決まっていない方の場合は「無職扱い」となりますので、可能であれば転職先が見つかってから引っ越し先を探すとスムーズに入居審査に通過できるでしょう。
最後までお読みいただきありがとうございました。
あなたが入居審査に通過し、良いお引越しができることを祈っています。
